大学中退者でも就職したいなら臆することなく面接時に確認しておきたいこと

実力で上り詰めることができるのか

 就職先を決められるかどうか、これは面接時に確認しておくべきことに懸かっているのかもしれません。ここで何を質問するのか、それに対してどんな答えが返ってくるのかなどで、会社が自分を認めてくれるのかと共に、自分が会社を認めることができるのかについても変わってくるからです。

 「実力があれば、この会社で上り詰めることができるのか」を問うてみましょう。なかなか勇気の必要な質問となりますが、だからこそインパクトが残せます。と同時に、面接官の反応によって認めるべき価値のある会社かどうかもわかってくるでしょう。

企業にとって最大の出来事

 これまで会社がいろいろと事業を成し進めてきた中で、最大の出来事を聞いてみると、興味深い答えが返ってくるかもしれません。これを確認する場合は、良い出来事も悪い出来事も聞いておくといいでしょう。

 その会社の裏話も聞こえてくるかもしれませんし、そういったものが聞ければ、さらに会社に対する興味も深まるはずです。これを確認することで自分を認めてもらいたいと思うのであれば、返ってきた答えに対してさらに突っ込むことも必要となります。そこまで考えながら質問できれば、大きなアピールとなることは間違いないでしょう。

入社することで得られる経験

 その会社にもし入社することになったら、どんな経験が積み上げられていくのか。これも面接時に確認しておきたいことのひとつ。

「入社してみないとわからない」などと、どこか素っ気ない答えが返ってきたら、面接官がその会社に入社したことで得られた経験を問い直してみるのもいいでしょう。これでもしっくりくる答えが返ってこないようであれば、入社すべき会社として認める必要はないのかもしれません。

 面接官の口から出てきたものが自分も経験したいと思えるような内容であれば、そこからさらに積極的にアピールを繰り広げるよう努力すること。そうすれば会社側もあなたのことを認めざるを得なくなり、採用してもらえるのではないでしょうか。

正規雇用と非正規雇用の違いと、その違いを見極める時の注意点

敢えて定義付けをしてみましょう

 正規雇用と非正規雇用には、これといった定義がありません。しかし、その中でも敢えて定義付けをしたらどうなるのかを考えてみましょう。

・契約期間が無期限である
・給与が比較的高く、そこに賞与や退職金などもついてくる
・社会保険等へ加入ができる

 非正規雇用と比べた場合これらに差があり、正規雇用であればほとんどの人が当てはまるであろうことを挙げてみると、上記のようなものが出てきます。つまり、正規雇用社員にはほぼ漏れなくこれらのことが当てはまるということ。

 勘違いしてはいけないのは、非正規雇用だからと言って絶対にこれらが当てはまらないというわけではありません。特にボーナスや社会保険への加入というのは、アルバイトなどでも受けられることがあるため、“敢えて”定義付けをしたらこうなる、と覚えておいてください。

企業によって違いも差も異なります

 定義が少し曖昧で、敢えて定義をつけないと分けられないのが正規雇用と非正規雇用というもの。よって、企業それぞれで別の違いや差があることも珍しくはないのです。

 企業によっては、正規雇用と非正規雇用を分けているにもかかわらず、給与も試用期間もボーナスも退職金も社会保険も福利厚生もほとんど差がないケースもあります。働く方としては迷ってしまいますが、事実、こうした企業も意外と存在しているのです。

 アルバイトでも、「関連施設の利用無料」と謳っている求人はよく見かけますし、「ボーナス支給」と求人に書いてある企業も少なくありません。

その企業の雇用形態をチェック

 就職を希望している人が求人をいろいろとチェックする時には、それぞれの企業の雇用形態と、その人たちがどのような働き方ができるのかを細かく見極めていくことが重要です。これも就職活動の非常に大切な作業になることを忘れてはいけません。

 つまり、正規雇用と非正規雇用を一括りにしてはいけないということ。A社の正規雇用社員とB社の非正規雇用社員、冷静に比較してみたら、もしかしたらB社の非正規雇用社員の方が圧倒的に待遇が良いかもしれません。そんな可能性も否定できないのです。

 正規雇用と非正規雇用の違いは、大まかには理解しておいた方がいいですが、それぞれの求人を良く見て違いを把握する、この意識がより求められるのでしょう。

アルバイト経験を職歴に書く際の注意点など

職歴として扱うのが自然

 まず最初に、この問題や疑問の答えを明らかにしておきますが、「アルバイトは歴とした職歴」であることは確かです。

 各地域ごとに定められた最低賃金を下回らない時給、あるいは日給で仕事を行い、あなたが携わった仕事の対価としてそれを受け取っているわけですから、雇用形態にかかわらず、それは「仕事」であり、「職に就いた」ことになるはずなのです。

 仕事であり職に就くという事実がある以上、職歴として自身の経歴に連ねることは、特に問題とはならないでしょう。これから職探しをするために履歴書などを作成するのであれば、アルバイトのことも頭に思い浮かべながら書き進めていくようにしてください。

 アルバイトは、履歴書の職歴欄に書いても構いません。通常の履歴書は学歴に次いで職歴を記載するようになっているので、そこに企業名や職種などを書き込んでください。

 大学を中退した後、もし数年間同じアルバイト先で働いており、そこである程度の役職に就いていた、あるいはアルバイトで働く人の中で中心的な役割を担っていたなどがあれば、職務経歴書を用意し、そこにまとめてもいいのかもしれません。同じアルバイト先ではなくても、そうした濃い経験があれば、やはり職務経歴書を用いてまとめておいて問題はないでしょう。

話のネタになるというメリットも

 仮に、あなたが面接を受けた時にそれを担当した人事の人が、「アルバイトは職歴とはならない」という価値観を持っていたとしましょう。しかし、それでも履歴書などにアルバイト経験について書いてあれば、ほんの少しかもしれませんが興味は持ってくれるはず。興味を持ってくれれば、それが面接中の話のネタとなる可能性が生まれます。

 「ちなみにこのアルバイトというのは…」などと質問してくれればしめたもの。その質問に対して、自分が経験してきたアルバイトに誇りを持ちつつ受け答えをし、さらに自分の能力などをわずかでも主張することができれば、「アルバイトは職歴とはならない」というその人事の人の価値感を吹き飛ばすことができるかもしれません。

 また、人事の人が全く想像もつかないような珍しいアルバイトに就いていた経験があれば、それも話のネタになる可能性が出てくるでしょう。応募職種とは全く関係のないアルバイトであっても、それが話のネタになる可能性があるのであれば履歴書に記載しておくべきですし、ダメ元でも書いておくべき。

 アルバイトについて履歴書に書いておかなければ生まれないこうしたメリット。そのわずかな可能性に賭けることは、職を探している者として必須の行為となるのではないでしょうか。学歴等にコンプレックスがあるのであれば、なおさら重要なアピールポイントとなるはずです。

ひとつのアルバイトにつき2~3行程度でまとめる

 最後に、アルバイト歴を履歴書等に記載する時のポイントを押さえておいてください。

 履歴書の職歴欄に記載する場合には、ひとつのアルバイトにつき、2行から3行程度でまとめるとスマート。入社時期、勤務期間、職種等を記載すれば、大体この行数に収まるのではないでしょうか。あまり書き過ぎると他にアピールすることがないのではと勘繰られてしまうので、多くても3行程度でまとめておきましょう。

 もしそのアルバイトが非常に大きなアピールポイントになると踏んでいるのであれば、別のスペースを用意しまとめるようにしてください。それこそ職務経歴書を用意してもいいですし、自己PRの欄や志望動機の欄にアルバイトについて触れておくのもアリです。

 自己PR欄や志望動機欄にアルバイトについて記載する時には、企業研究結果を元に、応募する企業と何らかの関連性を持たせる必要があります。上手く工夫し、「だから応募した」、「だから役に立てる」といったことを示せるような書き方をしておきましょう。

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    試用期間と雇用条件

     試用期間とは、企業が募集職種に業務に対する、労働者の適性を判断するために設ける期間ですが、あくまでも長期雇用が前提で設けられます。試用期間中であっても、所定労働時間は正社員と変わらず、雇用・健康・労災・厚生年金といった社会保険の加入も義務付けられています。

     一方で、試用期間中は正社員より賃金を低く設定する企業が多くあります。年次有給休暇については、権利の発生が入社から6カ月経過後となりますので、試用期間が6カ月を越えない限り、発生することはありません。

     とはいえ、労働者保護の立場から、長期の試用期間を設けることは良くないとされており、大抵の企業は2~6カ月とすることが多いです。

    試用期間中の解雇と退職のこと

     試用期間を経て本採用と聞くと、簡単に解雇や退職ができるように思う方も少なくないでしょう。試用開始14日以内であれば、即時解雇が可能ですが、それを超えると、正社員と同様に、退社日の30日前に解雇予告をするか、30日分の平均賃金を解雇予告金として支払う義務を、企業側がおいます。

     ただし、労働者側の勤務態度や出勤率、コンプライアンスなどに問題があり、企業の所轄の労働基準監督署の認定を受けている場合は、この義務を果たす必要はありません。もし、労働者が試用期間中に退職を申し出る場合も同様で、即日退職はできませんし、退職予定日の2週間前には、企業側に退職の申し出をする必要があります。

     入社後のミスマッチに気づいて、退職を決意したときには、一日も早く直属の上司に退職の意向を伝えましょう。試用期間中の解雇や退職は、企業も労働者も痛手を負うことになるので、ミスマッチがないように、しっかりと情報収集して、意思決定をしてください。

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